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補聴器外来

補聴器外来|熊本市東区佐土原の耳鼻咽喉科・アレルギー科|【さどわらクリニック 耳鼻咽喉科・アレルギー科】

はじめに

年齢を重ねるにつれ、耳の聞こえが悪いと感じる方の割合は増えていきます。「最近聞こえが悪く、そろそろ補聴器が必要かな」と思ったときは、まずは耳鼻咽喉科の受診をお勧めします。聴力の低下の中には、治療で回復が期待できるケースがあり、また病的に進行してしまうケースもあるためです。

補聴器外来では、はじめに耳や鼓膜を観察し、聴力などを調べ、治療が必要な病気が潜んでいないかを確認します。聞こえが悪くなる耳垢や慢性中耳炎などがみられた場合、まずそちらの治療からはじめます。加齢性難聴など治療による回復が見込めず、難聴による不便を感じておられる場合に補聴器の装用を検討します。

加齢による聴力の低下は年々少しずつ進行しますので、補聴器を装用するタイミングが重要です。聴覚に関連する脳の機能を活用し続けるために、耳が遠くなったと感じた時点で評価を受け、適切に補聴器の装用を開始することが大切です。難聴が気になりはじめたらお早めにご相談ください。

補聴器と補聴器外来について

適切な診断ときめ細かい調整によって快適な聞こえが実現します

補聴器は市販されていますのでどなたでも購入することができますが、医師の適切な診断と患者さんの状態に合わせたきめ細かい調整によって、快適な聞こえが可能となります。低音から高音まで、聞こえの程度は一人ひとり異なるため、上手く機種の選択と調整をしないと購入してもよく聞こえなくなる場合があります。

補聴器外来では、補聴器によって聞こえの状態を改善できると判断された場合、患者さんと相談しながら最適な補聴器を選び、貸し出しでお試しいただきながら調整していきます。その後、快適に使えるようになった時点で購入を検討いただきます。購入後のアフターケアも重要で、細かな調整をさらに繰り返し最適化していきます。

すでに補聴器をお持ちの方で、上手く合わずに使用していない、使いづらいという方、両耳の装用をしてみたいという方も受け付けておりますので、お気軽にご相談ください。

ライフスタイルや好みに合わせて機種選択

現在、補聴器には多くのタイプがあり、機能や形、大きさも様々です。多機能で高価なものもありますが、高価であればどなたでも必ず合うというわけではありません。単に高いものを選ぶよりも、ご自分のライフスタイルや好みに合わせて、聞こえ方・機能・フィット感・見た目・予算等を考慮して選ぶことが大切になります。

補聴器の種類

具体的には以下のようなタイプがあります。

  • 耳あな型オーダーメイド補聴器
  • 耳掛け型補聴器
  • ポケット型補聴器 など

より快適な暮らしが期待できます

補聴器は装用すれば難聴ではない頃と全く同じように聞こえるようになるわけではありません。しかし、これまで聞こえなかった音が聞こえるようになることで、日常生活での様々な不便が軽減され、より快適に暮らせるようになります。

補聴器装用までの流れ

1.診断

まず、耳内を診察し耳垢など難聴の原因が他にないかを確認します。次に標準純音聴力検査および語音聴力検査を行い、補聴器の適応の有無を判断します。標準純音聴力検査は音に対する反応をみます。語音聴力検査では言葉の聞き取りがどの程度かを判定します。
これらの検査結果をわかりやすくお伝えし、聞こえに関してのお困りの事などもうかがったうえで、補聴器の必要性やタイプについてアドバイスいたします。

2.補聴器の機種選択・
フィッティング・貸し出し・調整

次に医師と認定補聴器技能者の立ち合いのもと、補聴器の機種を選択し、フィッティング(個々の患者さんの聞こえに合わせた調整)、装用指導を行います。
補聴器は院内の試聴だけでなく、ご自宅に持ち帰り、実際の生活環境の中で試していただくことができます。2週間程度ご使用いいただき、再受診の際に使用感などを詳しくうかがいながら調整していきます。何度かこのような調整を繰り返して快適にお使いいただけるようにします。試聴や貸し出しの際には、購入費用についてもきちんとお伝えしています。
補聴器の購入後には、装用した補聴器がご自身の聴力像に合っているか、実際にどの程度聞こえるようになっているか、などを確認するために補聴器適合検査を行います。

3.アフターケア

聞こえの状態は変化しますし、ライフスタイルが変わることで必要な聞こえ方も変わってくることがあります。こうした変化にも対応しながら、定期的に微調整を行うことで、長く快適に補聴器をお使いいただけます。補聴器の掃除や点検も行っていますので、お気軽にお越しください。

補聴器購入時の公費負担制度

聴力検査の結果、身体障害者(聴覚障害)の認定基準に該当する場合、お住まいの自治体から補聴器購入にかかった費用の一定額が支給されます。自治体で申請用の申請書を受け取り、受診の際にご持参ください。当院にて診断書を作成したら、後日申請が可能になります。

また、補聴器の購入費用は医療費控除の対象になっており、控除を受ける場合、日本耳鼻咽頭科学会が認定した補聴器相談医の診察を受け、所定の書類を書いてもらってから購入する必要があります。